2022年4月14日(木)、15日(金)の2日間、SLAC国立加速器研究所(米国カリフォルニア州)において、第44回日米科学技術協力事業(高エネルギー物理学)日米合同委員会が開催されました。一部参加者はオンライン・ミーティング形式での参加となりましたが、新型コロナウイルス感染症の影響を受けて以降、実に3年ぶりに同委員会の対面開催が実現しました。
40年以上続く同事業は日米科学技術協定に基づき、日米双方の加速器施設を利用した共同研究や加速器および測定器の技術開発の推進を目的とし、これまで様々な成果を生み出してきました。また、本事業によって米国に派遣された我が国の若手研究者が今や全国の大学及び研究所における研究・教育両面でのリーダーになるなど、人材育成の面でも大きな役割を果たしています。
今回の委員会においては、米国側ではグレン・クロフォード米国エネルギー省(DOE)高エネルギー物理学部科学技術部門長が、日本側では岡田安弘KEK国際担当理事が代表をつとめ、両国の高エネルギー物理学に関する研究機関等の関係者が出席し、高エネルギー物理学分野における日米の研究協力について議論を行ったほか、2022年度の実施課題を決定しました。
次回の同委員会は、2023年にハワイにおいてミニシンポジウムと併せて開催される予定です。