5月12日（月）～14日（水）の3日間、高エネルギー物理学分野の日米ミニシンポジウムを北海道・札幌市にて開催しました。
日米科学技術協力事業（高エネルギー物理学分野）は、日米政府間の取り決めに基づき1979年に始まりました。これまで、両国間の協力の一層の発展を目的に30周年、40周年を記念したシンポジウムが催され、研究についての積極的な意見交換が行われてきました。 両国の結びつきをさらに深め研究活動の一層の促進する目的で、2021年から2年ごとに本シンポジウムを開催しています。
今回はその第3回目の開催となり、フェルミ国立加速器研究所、SLAC国立加速器研究所、ブルックヘブン国立研究所等をはじめとする米国エネルギー省所管の研究所の代表者、文部科学省研究振興局基盤研究課素粒子・原子核研究推進室 邉田憲 室長 、KEKの執行部、および本事業に携わった日米の研究者など総勢67人が参加しました。同事業の下で得られた研究成果の発表と共有を行うほか、日米両国における今後の素粒子物理学の方向性を俯瞰（ふかん） することで本事業のこれからの在り方について意見を交わしました。
また、ポスターセッションでは、大学院生からシニアレベルの研究者が研究成果についてポスター発表を行い、おのおのの知見を広める貴重な交流機会となりました。特に優れたポスター発表者4人に賞が授与されました。
本シンポジウムに続き、5月14日（水）に第47回日米科学技術協力事業（高エネルギー物理学）合同委員会を開催しました。今後の本事業下における日米の研究協力について議論を行ったほか、2025年度の実施課題を決定しました。同委員会は年1回日米両国で交互に開催しており、次回の委員会は、2026年に米国で開催する予定です。
本事業は、⽇⽶双⽅の加速器施設を利用した共同研究や加速器および測定器の技術開発の推進を目的とし、これまでさまざまな成果を生み出すだけでなく、本事業によって米国に派遣されたわが国の若手研究者が今や全国の大学および研究所における研究・教育両面でのリーダーになるなど、人材育成の面でも大きな役割を果たしています。
