第48回日米科学技術協力事業(高エネルギー物理学)日米合同委員会にて今後の日米の研究協力に関する議論が行われました

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4月14日、15日の2日間、米国ニューヨーク州にあるブルックヘブン国立研究所(Brookhaven National Laboratory・BNL)において、第48回日米科学技術協力事業(高エネルギー物理学)日米合同委員会が開催されました。 

日本側からは、KEKのみならず、日本国内の大学、関連研究所などから9名が出席し、高エネルギー物理学分野における日米の研究協力について議論を行ったほか、2026年度の実施課題を決定しました。 

日米科学技術協力事業(高エネルギー物理学)は、日米科学技術協定に基づき、日米双方の加速器施設を利用した共同研究や加速器および測定器の技術開発の推進を目的とし、1979年より開始され、これまでさまざまな成果を生み出してきました。また、2018年からは、日米間の研究協力に多大な貢献をした故・尾崎 敏博士の功績をたたえて創設したOZAKIプログラムにより日米の若手研究者を日米相互で受け入れるなど、人材育成の面でも大きな役割を果たしています。 

次回の同委員会は、2027年に日本にて開催される予定です。